ワーキングホリデーに行きたいけれど、「30歳でも間に合う？」「オーストラリアは35歳まで行ける？」と迷っていませんか。日本のパスポートで申請する場合、多くの渡航先で対象年齢は18〜30歳です。ただし、年齢を判定する時点や手続きは国によって異なります。

この記事では、年齢制限と申請の注意点、円安を踏まえた資金の考え方、年齢制限を超えた場合の留学などの選択肢を紹介します。学生ビザは学ぶことを目的とする制度で、ワーホリと同じように自由に働けるわけではありません。

制度情報は2026年10月21日に確認しました。申請時は、各国政府の最新の条件と、ご自身のビザに記載された条件を確認してください。

渡航までに必要な英語の準備を整理したい方へ

1.ワーホリの年齢制限は、多くの国で18〜30歳

日本人向けのワーキングホリデーは、一般に18〜30歳を対象としています。以下は主な渡航先の例です。「30歳まで」という数字だけで判断せず、国籍、申請時期、入国期限も合わせて確認しましょう。

出典：オーストラリア内務省、英国政府、France-Visas、アイスランド政府（日本国籍の申請条件）

1-1.ワーホリに年齢制限があるのはなぜ？

ワーキングホリデーは、二国・地域間の取り決めに基づく、青少年の交流を目的とした制度です。休暇や異文化体験を主な目的とし、滞在資金を補うための就労も認められます。

一般的な就労ビザとは目的が異なり、対象年齢などもそれぞれの取り決めで定められています。「海外で仕事ができる制度」という点だけでなく、旅行、学習、仕事をどのように組み合わせたいかを考えることが大切です。

参考：外務省「ワーキング・ホリデー制度」

1-2.「申請時の年齢」と「渡航できる期限」を分けて確認【ギリホリの注意点】

年齢制限の直前に申請する、いわゆる「ギリホリ」では、申請・審査・入国のどの時点で年齢が判定されるかを確認しましょう。国によって手続きが違うため、すべての国に同じ締め切りを当てはめることはできません。

例えばオーストラリアの初回ワーホリ（サブクラス417）を日本国籍で申請する場合、31歳の誕生日を迎える前に申請する必要があります。締め切りはオーストラリア東部の標準時・夏時間が基準なので、日本時間の誕生日前日まで待つと間に合わない可能性があります。

30歳で申請し、審査中に31歳になった場合も、ほかの要件を満たせば許可される可能性があります。許可後は原則12か月以内に入国し、最初の入国から12か月滞在できます。実際の入国期限は許可通知で確認し、誕生日直前の申請は避けて準備しましょう。

参考：オーストラリア内務省「First Working Holiday visa」

2.オーストラリアのワーホリは35歳まで？【日本人は30歳まで】

オーストラリアのワーホリで「35歳まで」という案内を見かけても、日本人に同じ条件が適用されるわけではありません。2026年10月の確認時点で、日本のパスポートを持つ方の申請年齢は18〜30歳です。

カナダ、フランス、イギリスなど、一部の国のパスポートでは35歳まで申請できる枠があります。居住国ではなく、申請に使うパスポートの国籍に対応した条件を確認してください。

2-1.年齢上限の変更を待つより、現在の条件で計画を立てよう

日本人の年齢上限が将来引き上げられると決めつけて、申請時期を遅らせるのは避けましょう。現在の年齢と申請条件を前提に、英語学習、貯金、仕事の引き継ぎなどを逆算するのがおすすめです。

オーストラリアには、条件を満たした方が2年目・3年目のワーホリを申請する制度もあります。日本人の場合、原則として2年目には3か月、3年目には6か月の指定労働などが必要で、申請時の年齢条件も満たす必要があります。

どの仕事でもよいわけではありません。対象となる職種・地域、働いた時期、就労日数の数え方を確認してください。「季節労働を88日すれば必ず延長できる」という理解では、条件を満たさない場合があります。

参考：オーストラリア内務省「Specified work」

2-2.オーストラリアが自分の目的に合うかを考えよう

都市での生活、地方での仕事、語学学習など、オーストラリアで何を経験したいかによって準備は変わります。初回ワーホリでは就学・トレーニングは最長4か月なので、学校に長く通いたい方は、学生ビザとの違いも確認しましょう。

看護職としての経験を生かしたい方は、看護師のオーストラリア・ワーホリの記事も参考にしてください。ワーホリビザを取ることと、現地の看護師登録や採用の条件を満たすことは別です。

準備の進め方に迷う場合は、まずAloha Englishの無料カウンセリングで、渡航目的や現在の英語力、学習の進め方を整理しましょう。留学の相談先をご案内する場合も、まずAloha Englishで事前面談を行い、面談内容に応じてご案内する流れです。紹介先への相談や仕事の紹介が自動的に決まるものではありません。

▷ 無料カウンセリングの内容・申し込み方法を見る

参考：駐日オーストラリア大使館「ビザに関するよくある質問」

3.ワーホリビザを申請する時に年齢制限以外の注意点は？

対象年齢に入っていても、必要書類、資金、申請方法などの条件を満たす必要があります。航空券や学校を手配する前に、希望する国の公式案内で申請の順番を確認しましょう。

3-1.必要書類と審査期間は国ごとに確認しよう

一般に確認しておきたいのは、以下の項目です。必要な書類や提出方法は国によって異なり、追加の書類を求められる場合もあります。

• 有効なパスポートと、氏名・生年月日などの申請内容
• 滞在資金や、帰国・出国のための費用を示す資料
• 申請料と、その国で利用できる支払い方法
• 必要に応じた保険、健康診断、無犯罪証明など
• 申請用アカウント、連絡を受け取れるメールアドレス

審査期間は国や時期、個別の申請内容によって変わります。「数日で取れる」と決めつけず、最新の処理期間と追加書類の依頼を確認してください。年齢制限が近い方は、書類をそろえる時間も含めて余裕を持ちましょう。

3-2.イギリスの日本人向け抽選は廃止。申請方式の違いに注意

日本人がイギリスのYouth Mobility Scheme（YMS）を申請する際は、2024年1月31日以降、抽選への参加は不要になりました。以前の「イギリスのワーホリは抽選」という情報を、そのまま当てはめないようにしましょう。年齢、資金などの申請条件は引き続きあります。

一方、カナダのInternational Experience Canada（IEC）は、プロフィールを登録して候補者プールに入り、申請招待（Invitation to Apply）を受けてから就労許可を申請する仕組みです。プールへの登録と、就労許可の申請・許可は別の段階です。募集状況や招待の方式、各段階の締め切りを確認してください。

出典：英国政府「YMSの抽選制度」、カナダ政府「IECの候補者になる手続き」

3-3.円安時の費用は「現地通貨の予算×為替」で考えよう

ワーホリの準備資金は、国や都市、学校に通う期間、住まいによって大きく変わります。「100万円あれば十分」と一律に決めず、現地通貨で必要額を計算してから円に換算しましょう。

例えばオーストラリアの初回ワーホリでは、通常、初期滞在のための約5,000豪ドルに加えて、出国するための航空券代を用意する必要があります。これはビザの資金要件の目安で、1年間の学費・生活費・渡航費をすべて賄える金額ではありません。

オーストラリア準備銀行（RBA）が公表した2026年10月20日の参考レートは、1豪ドル＝110.49円です。下の表は金額を円換算した例であり、いずれの金額も「これだけで足りる」という推奨総予算ではありません。

120円の列は、さらに円安になった場合の計算例で、現在のレートや将来の予測ではありません。実際の両替・送金には金融機関の適用レートや手数料がかかります。

総予算を考える時は、次の費用を積み上げてください。

• 航空券、ビザ申請料、保険
• 語学学校や専門コースの学費、教材費など
• 家賃、食費、交通費など、予定する期間の生活費
• 住居の保証金、到着直後の宿泊費、通信費などの初期費用
• 仕事が決まるまでの生活費や、急な出費への予備費

現地ですぐ仕事が見つかるとは限らないため、まだ決まっていない収入を前提に予算を削らないことが大切です。コースを利用する場合は、看護・介護インターンシップの費用例も参考に、学費に含まれるものと別料金を分けて見積もりましょう。

出典：オーストラリア内務省（資金要件）、RBA「Exchange Rates」

4.年齢制限で申請できない方へ｜ワーホリ以外の選択肢は？

ワーホリの年齢制限を超えても、留学や、条件に合う就労ビザなどを検討することはできます。ただし、年齢だけで取得できると判断することはできません。

学生ビザは学業が主な目的です。働ける時間や仕事の種類には制限があり、学校への入学、資金、保険などの要件もあります。仕事が主な目的の場合は、就労資格に必要な学歴・職歴・雇用先などの条件を別に確認しましょう。

4-1.ニュージーランドの学生ビザ

ニュージーランドのFee Paying Student Visaでは、認められた教育機関からの入学許可、学費・生活費の資金、所定の保険などが必要です。滞在期間は受講するコース等により決まります。

就労が認められるコース・ビザでは、学期中は週25時間まで働ける場合があります。ただし、すべての学生に自動的に認められるわけではなく、以前に発給されたビザに週20時間の条件が残っている場合もあります。実際の就労時間や休暇中の扱いは、ご自身のeVisaの条件を確認してください。

参考：ニュージーランド移民局「Fee Paying Student Visa」

4-2.フランスの学生ビザ

フランスへの長期留学では、就学内容や滞在期間に合った学生ビザ・滞在資格を確認します。入学先だけでなく、生活資金などの条件も満たす必要があります。

該当する学生の長期滞在ビザ（VLS-TS）や学生滞在許可では、原則として年間964時間を上限とする雇用労働が認められます。ただし、短い滞在期間のビザなどは上限や事前許可の扱いが異なります。「語学学校に通えば必ず働ける」「毎週20時間までならどのビザでもよい」とは判断せず、取得する資格の条件を確認してください。

参考：フランス政府 学生の滞在資格・外国人学生の就労条件

4-3.ワーホリ制度のないアメリカでは、留学と就労の資格を分けて考える

日本とアメリカの間にはワーキングホリデー制度がありません。語学留学や大学などで学ぶ場合は、就学内容に合った学生ビザを検討します。対象校からの入学許可とForm I-20など、所定の手続きが必要です。

学生ビザは一般の就労許可ではなく、働ける範囲は資格やプログラムによって限られます。特に英語の語学研修は、大学等の実務研修と同じようにCPT・OPTを利用できるものではありません。働くことを主な目的にする場合は、学生ビザを代用せず、該当する就労資格の公式要件を確認しましょう。

参考：米国国務省 Student Visa・学生の実務研修に関する規定

4-4.オーストラリアの学生ビザと、渡航前の英語準備

オーストラリアの学生ビザ（サブクラス500）では、入学確認書（CoE）、学費・生活費等の資金、留学生向け保険（OSHC、免除対象を除く）などの条件を確認します。実際に学ぶ目的と、受講内容に合う計画が必要です。

一般的な就労上限は、授業期間中は2週間で48時間です。コースなどによる例外や休暇中の条件もあるため、自分のビザ条件を確認しましょう。また、2026年10月2日からオーストラリア国内での学生ビザ申請に関する規則が変更されています。ワーホリから現地で簡単に切り替えられると決めつけず、申請場所や例外の条件を事前に確認してください。

参考：オーストラリア政府「Student visa（subclass 500）」

どの渡航方法を選んでも、現地の生活や学校、仕事で使う英語を日本にいる間から準備すると、渡航後に取り組めることが増えます。Aloha Englishでは、Microsoft Teamsを使ったオンラインレッスンに対応しています。

まずは無料カウンセリングで、渡航の目標、現在の英語の悩み、出発までの学習計画を一緒に整理しましょう。留学の相談先のご案内が必要な場合は、Aloha Englishでの事前面談を経て、内容に応じてご案内します。ビザの個別判断は、各国の公式窓口や適切な資格を持つ専門家に確認してください。